引越しの際に忘れやすい登録情報変更、住所変更手続きまとめ

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引越しの手続きには、ガス・水道・電気の連絡や役所での手続き関係以外にもしなくてはならないことがあります。小学校や幼稚園の転校・転園手続き、金融機関への引越し手続き、新聞の購読停止や運転免許証の住所変更など・・・。たくさんありますよね。

私も引っ越すときは、思いつく事を全てノートにリスト化して引っ越し業者や市役所で配布している引越し手続きのリストを活用していてますが、それでも「この手続き忘れてしまった！」というものがありました。

今回はそんな忘れがちな引越しの手続きについてご紹介していきます。

インターネットで過去に注文したことのある通販会社で商品を注文すると、その登録してある住所に発送されます。登録してある住所は旧住所になりますので、引っ越しの際は忘れずに住所変更をしましょう。

インターネット通販で利用するサイトとしてはAmazonやYahoo!ショッピング、楽天市場などが多いのではないでしょうか。私もそういったオンラインサイトはとっても便利なので色んなものをポチっとよく購入しています。

引っ越し後に、商品を注文する際に変更するのでも構わないと思いますが、うっかりいつものように注文して旧住所に荷物が行ってしまうということを避けるためにも気づいたときに変更しておくことが理想的です。

県民共済は３９の都道府県にある生命共済と火災共済の事業です。引っ越し先が県外でも同じように県民共済がある場合は、生命共済の保証を引き継ぐことが出来るようです。

火災共済についてはかけている物件自体が変わるので一度解約してから新規加入になります。引っ越しの際は加入している県民共済に問い合わせてみてください。

我が家では、ホテルからダイレクトメールが届きます。「ダイレクトメールを発送しても良いですか？」という質問欄にＯＫのチェックしたことから２～３ヶ月に一度そのホテルからダイレクトメールが届くようになりました。

他にもカー用品専門店や記念の写真撮影をした写真スタジオ、化粧品サンプル請求をした企業やベネッセなどの通信教育、たくさんのダイレクトメールが発送されてきます。

引っ越しの際には、旧住所とは言え個人情報漏えいの観点や次に住む方への配慮ということからも引っ越す旨を各企業に連絡しておくことが望ましいです。

郵便物についての転居・転送サービスは以下の記事にも書いていますが、住所変更のし忘れや個人情報の漏えい、郵便物が届かないといったトラブルを防ぐためにも転送サービスを利用することが大事です。インターネットからでも簡単に変更できて便利ですよ。

１年間は転送してくれるので、その間にダイレクトメールの住所変更を行ってくださいね。

ダイレクトメールの中には、今後必要ないなと思うものもありますよね。その場合は、直接その企業に連絡をして停止してもらうか、送られてきたダイレクトメールに赤いペンで不要と書いて、ポストに投函すると発送元に返送されます。

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私にはお気に入りの雑誌があります。初めは発売日に本屋さんに行って購入していましたが、そのお気に入りの雑誌が店舗や購入時期によっては置いていないことも多かったため、定期購読に切り替えました。

定期購読に切り替えてからは、２ヶ月に１度の発行ということもあって発売日を忘れてしまうこともしばしば。たまにしか届かないので自分で作成した引越し手続きのリストからも外れていました。

定期購読の雑誌や本が郵便局から郵送される場合、郵便局の転居・転送サービスの届け出を出していれば取りあえず転居後１年間は購読物が届くので安心ですが、郵便局以外の配達業者を活用している場合もありますので、住所変更をしていた方が良いと思われます。

今回は忘れがちな登録情報、住所変更の手続きについてご紹介させていただきました。住所を登録する場面は色んなところであるので、全ての住所変更の手続きを行うのは大変ですが、重要なものから順番に変更していってくださいね。

著者プロフィール

パピヨン
夫が引越し業者で働いていた経験があり、引越し業界の内部情報のネタが豊富です。

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